【2026年3月】サステナビリティがわかる本おすすめ5選

サステナビリティ検定(一般社団法人金融財政事情研究会主催、CBT方式)「サステビリティ・オフィサー」の受験者の学習の利便をはかるためにまとめた試験問題集です。本書の問題・解答部分だけではなく、解説部分も含めて学習することで、より高い学習効果が期待できます。

サステナビリティ・オフィサーは、環境省から「脱炭素アドバイザーベーシック資格」の認定を取得しているため、合格者は本試験の合格と同時に「環境省認定制度 脱炭素アドバイザー」の資格を得ることができます。サステビリティ・オフィサー試験と本書は、サステビリティに関して事業会社と金融機関の対話の前提となる知識や考え方を身につけることを目的にしています。

2025年度版では、学習者が理解しやすいように1章、2章について問題構成を大幅に入れ替えたほか、日本のGX政策の最新動向やASBJサステナビリティ開示に対応した問題を加えました。また、社会的インパクトやファイナンスド・エミッションについて、コラムを掲載しました。

●会社を語るのに、財務情報だけでは不十分

財務の情報は、企業の現在の実態を表すには十分だが、今後の企業の持続性を示すには不十分とみられるようになった。脱炭素の動きが世界中で進むとともに、その企業が「責務を果たしているのか」などという視点も含めて、投資家は目を光らせている。日本でもコーポレートガバナンスコードの改訂などで、サステナビリティを巡る課題への対処報告を求めるようになった。

世界ではIFRS（国際会計基準）を策定する財団がISSB（国際サステナビリティ基準審議会）を設立、その後日本でも2022年にSSBJ（サステナビリティ基準委員会）ができ、日本独自の基準を作るようになった。本書は2025年３月に公表されたサステナビリティ開示基準をもとに、そのポイントを識者が解説するもの。

●2026年度からの義務化を見据えて企業が前倒しで適用

早ければ2026年度からの基準適用が見込まれているが、各社が前倒しで適用するべく努めている。世界の投資家のニーズに応える必要があるからだ。システム会社や監査法人などもその対応に迫られる。

「資本主義のハック」を提唱し、企業のこれからについて独自の立場から提言を続ける独立研究者・山口周、2000年代はじめからサステナビリティ経営・ESG投資に関わり、SX(サステナビリティ・トランスフォーメーション)推進に尽力してきた磯貝友紀。

二人がタッグを組み、先進地域である欧州企業の事例を参照しながら、日本企業にこれから必須の戦略、日本ならではの生き残り策を深く探っていく。 

SDGsに冷淡なトランプ政権再登場で、近年の「サステナビリティ・バブル」は崩壊、いよいよ本物のサステナビリティ経営の時代が始まる。

一国の政権の思惑など関係なく、世界の大きな流れはすでに見えている。「他社がやるから自分のところもやらなくちゃ」「流行だからその流れについていこう」といった企業は、いまの一瞬だけは良くても、5年後、10年後には間違いなく市場から淘汰される。目の肥えた消費者、世界の取引先に選ばれるのは、環境、人権、格差問題解決といった大きな社会課題の解決を自社の経営課題と捉え、さらにそれをチャンスとしてとらえられる企業だけ。

そのためにいま取り組むべきことはなにか? 二人のスリリングな対話から見えてくる企業の近未来。

2025年3月に公表されたサステナビリティ開示基準(SSBJ基準)の内容から開示のポイント、国際基準との違い、実務対応まで、図解&93のQ&Aでわかりやすく解説。 

【本書の特徴】

サステナビリティ情報の開示は、制度化に向けた議論のフェーズから実務対応のフェーズに移行しつつあります。実務対応においては様々な課題がありますが、まず重要になるのが2025年3月にサステナビリティ基準委員会（SSBJ）が公表した3つのサステナビリティ開示基準（SSBJ基準）を正しく理解することであるといえます。 

本書では、「基準の内容を正しくかつわかりやすく伝えること」をコンセプトにSSBJ基準を巡る制度動向、基準の内容、ISSB基準との比較について一問一答のQ&A形式でわかりやすく解説しています。また、SSBJ基準の適用にあたって関連して理解すべき事項についても言及しています。

２０２５年３月に公表された我が国最初のサステナビリティ開示基準の全貌を、その開発に携わった担当者が解説。公開草案との関係、ＩＳＳＢ基準との差異なども取り上げる。

サステナビリティは、「伝えた」だけでは実装されない。
理解や共感が生まれても、現場の行動が変わらなければ、戦略は動き出さない。

本書は、トヨタ、ソニー、丸井グループ、スターバックス コーヒー ジャパン、KDDI など50社以上へのインタビューと、200社超が参加する研究会での継続的な対話・調査をもとに、サステナビリティを「社内に浸透させ、行動につなげる仕組み」を体系的に整理した実践書である。

多くの企業で、サステナビリティ施策は、理解や共感で止まってしまう、KPIや制度が「手段の目的化」に陥る、現場にとっての解像度が低いまま運用される、といった課題を抱えている。
本書は、こうした状況をコミュニケーション不足の問題として片づけない。

焦点を当てるのは、自社と社会課題を具体的に捉えるための「解像度」、現場で判断と工夫を生み出す「考える力」、行動を生み、定着させるための仕組みとプロセスのデザイン、形式的な取り組みに陥らないための「手段の目的化」の回避、サステナビリティ戦略の実効性と競争力を高める設計思想、である。

経営層・執行層・ミドルマネジメント・現場では、サステナビリティに求められる役割も、腹落ちのポイントも異なる。
本書は、組織の階層や現実を踏まえながら、どのように行動変容を起こしていくかを、豊富な企業事例とともに具体的に示していく。

本書の主な読者は、組織変革のきっかけを探しているミドルマネージャー、人的資本を最大化する新たな視点を求める人事・人材開発担当者、経営理念の実現と企業価値向上を両立させたい経営企画・戦略担当者、である。

サステナビリティを「きれいな理念」で終わらせず、現場の判断と行動を変え、戦略として実装したいすべての実務家へ。

気候変動や人権リスク対応、SSBJ情報開示基準など、企業価値を左右する「サステナビリティ」への対応が急がれる中、その中核となる人材「CSO(Chief Sustainability Officer:最高サステナビリティ責任者)」が注目されている。
これらサステナビリティをいかに経営戦略へ統合するか、全社的な推進役となるCSOに求められる役割と実務について、グローバルな動向をはじめ、国内上場各社のCSO・実務担当者へのインタビュー、およびその綿密な分析を通じてわかりやすく詳解。
リスク管理とサステナビリティ支援を長年リードするMS&ADインターリスク総研による上場10社の実務家インタビューに加え、経営管理・サステナブル投資研究の第一人者である加藤晃氏(京都大学経営管理大学院特命教授/東京理科大学教授)の監修・執筆により、理論と実践をあわせて提示。
今後、わが国企業が、サステナビリティを単なる開示ではなく経営そのものと捉え、戦略としてどのように具体化・言語化していくべきか、その考え方と実際を理解する「企業の未来を設計する実務書」となる一書。

サステナビリティ経営の本質はCSV（共通価値の創造）であり、すなわち「社会貢献をしながら利益を生み出す」ことであるという視点を強調し、具体的なメリット、また中小企業ならではの進め方を提示します。

さらに、中小企業経営者や中小企業診断士としての支援する側・される側の両方の視点を交え、かつ中小企業ならではの地域とのかかわりの視点を取り入れ、製造業、建設業、アパレル業、老舗企業など、さまざまな業種や取組み方におけるサステナビリティ経営の事例を紹介します。

今さら聞けない、「サステナビリティ経営」の本質を理解したい人のためにSDGsをビジネスチャンスに繋げるためのノウハウを徹底解説

経営を根幹から変えるようなダイナミックな変革である「SX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）」どころか、「サステナビリティ経営」どうやって取り組めばよいのかもわか らない。

そうした経営者・経営スタッフのために、サステナビリティ経営の本質を解説し、著者のコンサルティング経験をもとに「サステナビリティ経営」のノウハウや課題解決のヒント 、経営に取り入れる実践的なプロセスを提供する実用書が完成！

サステナビリティ情報の信頼性を担保する保証業務の仕組みや流れ、備えるべき内部統制、トピック別データ作成上の留意点、業界別課題まで解説。新保証基準ISSA5000もカバー。

「サステナビリティ経営」を戦略の核にしない企業は、今後生き残れない! 

いま世界で、本格的にサステナビリティを軸にした経営改革(サステナビリティ・トランスフォーメーション=SX)に取り組む企業が増えています。
SX先進企業は、CO2(二酸化炭素)排出ゼロ(ゼロエミッション宣言)を目標に打ち出し、企業内だけでなく、取引先を含めたサプライチェーン全体で、ビジネスの根幹から環境や社会に配慮するために、事業ポートフォリオ・ビジネスモデルの根本的見直しや、事業自体の再創造に取り組んでいます。
こうしたグローバルな巨大企業の方針変更は、当然、サプライチェーンに属する数多くの取引先にも影響が及び、対応できない企業は脱落していきます。つまり、自社が望もうが望むまいがサステナビリティ経営に向き合う必要があるのです。
サステナビリティ経営のムーブメントは、日本にも押し寄せています。ところが、日本企業の危機意識は残念ながら希薄で、「利益につながる事業の本丸」とまでは本気で考えていないところが大半です。その結果、各社ともそれなりのコストと人をかけてこのテーマに取り組んでいるにもかかわらず、どこか「事業の本丸とは別世界で繰り広げられるアピール合戦」の様相を呈しています。
本書『SXの時代』は、読者の方々を、こうした「ムダなサステナビリティ・SDGs合戦」から解放すべく、著者であるPwC Japanグループの敏腕コンサルタントが、読者のみなさんを「本当のサステナビリティ経営」へといざないます。サステナビリティ経営の基本から、利益を出すための要諦、KPIを設定したマネジメント方法まで、数多くの事例とともにわかりやすく解説しました。

温室効果ガス(GHG)排出量の算定、削減の取組みについて解説。GHGプロトコルを基礎にスコープ1~3各場面での算定方法を示す。カーボンフットプリント算定にも言及。

サステナビリティ関連のリスク等に関する情報開示についてグローバルベースの基準化が進むなか，「法務」はそれらにどう関わるのか。本書は，開示に関する法的枠組みの基礎から，各課題の勘所・開示にあたっての留意点等を，「開示法務」という切り口で概説。

サステナビリティ経営のしくみがわかる超入門書です。サステナビリティとは、持続可能性を意味する言葉です。2015年に国連サミットでSDGs(持続可能な開発目標)が採択され、COP（国連気候変動枠組条約締約国会議）でパリ協定が合意されて以降、取り組みが本格化しました。先進企業は、地球限界時代にサステナビリティを無視した経営は許されないでしょう。
本書が、こうしたサステナビリティ経営を理解する一助となれば幸いです。

排出量取引に対応する企業の実務担当者必携

2025（令和７）年５月，「脱炭素成長型経済構造への円滑な移行の推進に関する法律及び資源の有効な利用の促進に関する法律の一部を改正する法律」（改正GX推進法）が成立した。 
改正の内容は，化石燃料賦課金の徴収に関する事項や資源循環の強化など多岐にわたるが，目玉は排出量取引制度である。 
これまでも我が国においては，東京都の条例に基づく排出量取引制度等，地方自治体レベルでは実施されていたものの，この改正により我が国で初めて国家レベルの排出量取引制度が法的に措置されたことになる。 
今回措置された排出量取引制度は，2026（令和８）年４月から実施されるものの，政省令等の下位法令は現在議論中である。制度の詳細は，本来それらを待つ必要がある一方で，GX2040ビジョン等の政府文書や排出量取引制度小委員会等の議論状況を理解すれば，ある程度予測をもって対応できる部分もあると考えられる。 
本書は，このような状況の中，いち早く法改正の内容，すなわち，排出量取引制度及び化石燃料賦課金制度並びに今後排出量取引制度への対応に向けての準備の足がかりとなる情報やノウハウを提供する。

FRSのS2基準で規定されている産業別開示要求を解説。11のセクター、68の産業別に気候に関する定量的・定性的指標の開示を解説。国内外企業の開示事例を盛り込む。

SX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）を取り巻く外部環境は目まぐるしく変化しており、規制の強化や新しい技術の開発などが高速で進行していることからその推進の難易度はむしろ上がっている。本書では、環境・社会・経済すべての価値を向上させるSXを実現しようとする日本企業へ方向性と方法論を提示する。