サステナビリティがわかる本おすすめ5選。注目の新刊・ロングセラーも

サステナビリティ検定(一般社団法人金融財政事情研究会主催、CBT方式)「サステビリティ・オフィサー」の受験者の学習の利便をはかるためにまとめた試験問題集です。本書の問題・解答部分だけではなく、解説部分も含めて学習することで、より高い学習効果が期待できます。
サステナビリティ・オフィサーは、環境省から「脱炭素アドバイザーベーシック資格」の認定を取得しているため、合格者は本試験の合格と同時に「環境省認定制度 脱炭素アドバイザー」の資格を得ることができます。サステビリティ・オフィサー試験と本書は、サステビリティに関して事業会社と金融機関の対話の前提となる知識や考え方を身につけることを目的にしています。
2026年度版では、理解のしやすさを意図して1章、2章について問題構成を大幅に入れ替えたほか、日本のGX政策の最新動向やASBJの気候関連情報開示に対応した問題を加えました。また、マテリアリティについてのコラムを追加しました。なお、SDG Compassや企業行動憲章の問題は削除しています。

●会社を語るのに、財務情報だけでは不十分

財務の情報は、企業の現在の実態を表すには十分だが、今後の企業の持続性を示すには不十分とみられるようになった。脱炭素の動きが世界中で進むとともに、その企業が「責務を果たしているのか」などという視点も含めて、投資家は目を光らせている。日本でもコーポレートガバナンスコードの改訂などで、サステナビリティを巡る課題への対処報告を求めるようになった。

世界ではIFRS（国際会計基準）を策定する財団がISSB（国際サステナビリティ基準審議会）を設立、その後日本でも2022年にSSBJ（サステナビリティ基準委員会）ができ、日本独自の基準を作るようになった。本書は2025年３月に公表されたサステナビリティ開示基準をもとに、そのポイントを識者が解説するもの。

●2026年度からの義務化を見据えて企業が前倒しで適用

早ければ2026年度からの基準適用が見込まれているが、各社が前倒しで適用するべく努めている。世界の投資家のニーズに応える必要があるからだ。システム会社や監査法人などもその対応に迫られる。

「資本主義のハック」を提唱し、企業のこれからについて独自の立場から提言を続ける独立研究者・山口周、2000年代はじめからサステナビリティ経営・ESG投資に関わり、SX(サステナビリティ・トランスフォーメーション)推進に尽力してきた磯貝友紀。

二人がタッグを組み、先進地域である欧州企業の事例を参照しながら、日本企業にこれから必須の戦略、日本ならではの生き残り策を深く探っていく。 

SDGsに冷淡なトランプ政権再登場で、近年の「サステナビリティ・バブル」は崩壊、いよいよ本物のサステナビリティ経営の時代が始まる。

一国の政権の思惑など関係なく、世界の大きな流れはすでに見えている。「他社がやるから自分のところもやらなくちゃ」「流行だからその流れについていこう」といった企業は、いまの一瞬だけは良くても、5年後、10年後には間違いなく市場から淘汰される。目の肥えた消費者、世界の取引先に選ばれるのは、環境、人権、格差問題解決といった大きな社会課題の解決を自社の経営課題と捉え、さらにそれをチャンスとしてとらえられる企業だけ。

そのためにいま取り組むべきことはなにか? 二人のスリリングな対話から見えてくる企業の近未来。

斎藤幸平絶賛!
環境保全は誰のため? リサイクル、再生可能エネルギー、カーボンオフセット―。
すべて超富裕層が潤うための虚偽、巨大マネーのためのグリーン・ビジネスだった!

「サステナビリティ・クラス」とは、高学歴で可処分所得と意識が高い「いい人」たち。エコや倫理的正しさをSNSでアピールし、「環境」を意識した高額商品を買う余裕がある中流階級だ。エコバッグや地球にやさしいストロー、ちょっと高めのオーガニック食材をおしゃれな自然食品店で買い、ペットボトルのリサイクルは忘れない。だが、彼らが「地球の未来のためだ」と思ってやっていたことは、実はグリーン・ビジネスに加担し、弱者を追いやり、格差を広げる原因になっていた……。

新たな植民地主義ともいえる「グリーン・ビジネス」の実態を、本書は豊富なデータをもとに明らかにする。イーロン・マスク、ビル・ゲイツ、サウジアラビアや英国の王室、インドのモディ政権。超富裕層たちが「持続可能な社会を目指す」と免罪符のように口にしながら展開するマネーゲームは、飽くことなき貪欲な資本主義そのものではないか? 本当に地球を守り、持続可能性を追求し、人々が連帯するために必要なこととは? サステナビリティの名のもとの「欲と偽善」を、気鋭の研究者が暴くセンセーショナルな意欲作。

サステナビリティは、「伝えた」だけでは実装されない。
理解や共感が生まれても、現場の行動が変わらなければ、戦略は動き出さない。

本書は、トヨタ、ソニー、丸井グループ、スターバックス コーヒー ジャパン、KDDI など50社以上へのインタビューと、200社超が参加する研究会での継続的な対話・調査をもとに、サステナビリティを「社内に浸透させ、行動につなげる仕組み」を体系的に整理した実践書である。

多くの企業で、サステナビリティ施策は、理解や共感で止まってしまう、KPIや制度が「手段の目的化」に陥る、現場にとっての解像度が低いまま運用される、といった課題を抱えている。
本書は、こうした状況をコミュニケーション不足の問題として片づけない。

焦点を当てるのは、自社と社会課題を具体的に捉えるための「解像度」、現場で判断と工夫を生み出す「考える力」、行動を生み、定着させるための仕組みとプロセスのデザイン、形式的な取り組みに陥らないための「手段の目的化」の回避、サステナビリティ戦略の実効性と競争力を高める設計思想、である。

経営層・執行層・ミドルマネジメント・現場では、サステナビリティに求められる役割も、腹落ちのポイントも異なる。
本書は、組織の階層や現実を踏まえながら、どのように行動変容を起こしていくかを、豊富な企業事例とともに具体的に示していく。

本書の主な読者は、組織変革のきっかけを探しているミドルマネージャー、人的資本を最大化する新たな視点を求める人事・人材開発担当者、経営理念の実現と企業価値向上を両立させたい経営企画・戦略担当者、である。

サステナビリティを「きれいな理念」で終わらせず、現場の判断と行動を変え、戦略として実装したいすべての実務家へ。

ISSB・EU・日本でのサステナビリティ開示基準の開発が進む中，国際監査・保証基準審議会（IAASB）による国際サステナビリティ保証基準（ISSA）5000の公表に加え，我が国においても日本公認会計士協会からサステナビリティ保証業務実務指針5000「サステナビリティ情報の保証業務に関する実務指針」が公表されるなど，保証実務の基盤整備も大きく進展しています。 

本書では，国内外のサステナビリティ第三者保証の最新情報を踏まえ，サステナビリティ報告と保証に対する実務対応について解説します。 

今回の改訂にあたっては，初版刊行後の制度・基準・実務慣行の変化を反映し，各国のサステナビリティ基準の開発動向に関する最新情報を織り込むとともに，我が国におけるSSBJ基準およびサステナビリティ保証業務実務指針5000の公表を踏まえた記述を追加しました。また，最新の保証実務を踏まえて保証手続に関する記載を見直すとともに，業種別課題に関する対象業種を拡充しました。さらに，制度や基準の理解にとどまらず，実務の現場で生じやすい論点に対する理解を深めていただくために，各章末には実務上よく課題となるテーマをFAQセクションとして収録しています。

企業価値向上を実現する経営とは何か？
資本コストと株価を意識した経営、SSBJ開示、統合報告書、サステナビリティ、コーポレートガバナンス――。企業を取り巻く環境は大きく変化しています。しかし、こうした変化への対応は個別に議論されることが多く、企業価値向上の視点から体系化された経営論は、まだ十分に確立されていません。

本書のキーワードである「マテリアリティ」は「社会課題を網羅するもの」や「開示のために作成するもの」と捉えられることが少なくありません。しかし、本来の「マテリアリティ」は、環境・社会などのサステナビリティ課題に限らず、経営戦略や財務に関わる課題も含め、企業価値向上を実現するための経営上の優先課題です。
本書では、「マテリアリティ」を社会課題の網羅ではなく、「ありたい姿」から逆算して特定する経営上の優先課題として捉え、企業価値向上を実現する長期成長ストーリー(価値創造ストーリー)の構築方法を解説します。
また、SSBJ基準が本質的に求める事業戦略とサステナビリティの一体化を踏まえ、その起点となる「マテリアリティ」の策定についても解説しています。

企業価値向上を軸にしつつ、マテリアリティ、経営戦略、キャッシュフロー、資本コスト、資源配分、IR、コーポレートガバナンス、SSBJ開示、そして「機関投資家が企業価値をどのように評価するか」までを体系的に整理した「マテリアリティ(重要課題)経営」の実践書です。

経営者、社外取締役・監査役、経営企画、IR、サステナビリティ、財務・経理部門など、企業価値向上を担うすべての役員と実務家に新たな視点を提供する一冊です。

サステナビリティ対応は、もはや一部の大企業や専門部署だけのテーマではありません。取引先からCDPやEcoVadisへの回答を求められる、サプライチェーン全体で環境・人権・倫理・持続可能な調達への取組みを説明する必要がある――こうした場面は、業種や企業規模を問わず広がりつつあります。 

しかし、実際に担当者として向き合うと、評価制度の仕組み、質問内容、証明書類、回答ルール、スコアアップの考え方は決してわかりやすいものではありません。「何から準備すればよいのか」「社内の誰を巻き込むべきか」「どこまで対応すれば評価につながるのか」に悩む企業も少なくないでしょう。 

本書は、国際標準のサステナビリティ評価として注目されるCDP・EcoVadisについて、制度の基礎から、回答準備、社内体制づくり、証明書類の整備、スコアアップの実務ポイントまでを体系的に解説する実務ガイドです。さらに、SSBJ基準をはじめとするサステナビリティ情報開示の流れも踏まえ、評価対応を単なる「回答作業」で終わらせず、企業価値向上やサステナビリティ経営につなげる視点を提示します。 

初めて担当する方にも、すでに対応を進めている方にも、次の一手を考えるために役立つ１冊です。

全体像の理解から、日々の判断へ!

◆気候変動、生物多様性・自然資本、汚染、人権、人的資本といった主要なサステナビリティ課題を、科学的背景や政策動向、産業・金融実務との関係を踏まえて体系的に整理。サステナビリティを「よいこと」で終わらせず、事業や金融の現場でどう捉えるべきかをわかりやすく解説。

◆サステナブルファイナンスやESG投資、TCFD・TNFD・ISSB・SSBJなどの情報開示の主要枠組みまで幅広く収録。環境・社会課題への対応と、金融・投資、開示実務がどのようにつながっているのかを、一つの流れとして理解できる構成。

◆金融機関・事業会社の実務担当者はもちろん、関連部門の管理職、これから学び始める方のほか、サステナビリティ・オフィサー検定の副読本としても最適の一冊。複雑で変化の速いテーマを整理し、日々の意思決定に活かすための実務ハンドブック。

気候変動や人権リスク対応、SSBJ情報開示基準など、企業価値を左右する「サステナビリティ」への対応が急がれる中、その中核となる人材「CSO(Chief Sustainability Officer:最高サステナビリティ責任者)」が注目されている。
これらサステナビリティをいかに経営戦略へ統合するか、全社的な推進役となるCSOに求められる役割と実務について、グローバルな動向をはじめ、国内上場各社のCSO・実務担当者へのインタビュー、およびその綿密な分析を通じてわかりやすく詳解。
リスク管理とサステナビリティ支援を長年リードするMS&ADインターリスク総研による上場10社の実務家インタビューに加え、経営管理・サステナブル投資研究の第一人者である加藤晃氏(京都大学経営管理大学院特命教授/東京理科大学教授)の監修・執筆により、理論と実践をあわせて提示。
今後、わが国企業が、サステナビリティを単なる開示ではなく経営そのものと捉え、戦略としてどのように具体化・言語化していくべきか、その考え方と実際を理解する「企業の未来を設計する実務書」となる一書。

今さら聞けない、「サステナビリティ経営」の本質を理解したい人のためにSDGsをビジネスチャンスに繋げるためのノウハウを徹底解説

経営を根幹から変えるようなダイナミックな変革である「SX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）」どころか、「サステナビリティ経営」どうやって取り組めばよいのかもわか らない。

そうした経営者・経営スタッフのために、サステナビリティ経営の本質を解説し、著者のコンサルティング経験をもとに「サステナビリティ経営」のノウハウや課題解決のヒント 、経営に取り入れる実践的なプロセスを提供する実用書が完成！

２０２５年３月に公表された我が国最初のサステナビリティ開示基準の全貌を、その開発に携わった担当者が解説。公開草案との関係、ＩＳＳＢ基準との差異なども取り上げる。

温室効果ガス(GHG)排出量の算定、削減の取組みについて解説。GHGプロトコルを基礎にスコープ1~3各場面での算定方法を示す。カーボンフットプリント算定にも言及。

サステナビリティの潮流・資本市場からの要請をふまえ、サステナ経営高度化に取り組む先進事例を、京都大学とみずほ証券が共同研究。

序章では、サステナビリティ経営とコーポレートファイナンスについて、砂川伸幸教授が、アカデミアの理論的な観点から整理した。

第1部では、サステナビリティと資本市場のかかわりについて、みずほ証券のサステナビリティ関連実務の一線で活動中のメンバーが、各自の観点で整理するとともに、マニュライフ・インベストメント・マネジメント株式会社クレジット調査部長押田俊輔氏が債券投資家の視点で寄稿した。

また、第5章では、日本経営財務研究学会での発表（オムロン株式会社、株式会社日立製作所、アセットマネジメントOne株式会社の方々による討議内容）を収録した。

第2部では、企業のサステナビリティに対する取り組みのケーススタディとして、澤邉紀生教授監修のもと、株式会社レゾナック・ホールディングスと明治ホールディングス株式会社の方々にインタビューし、サステナビリティ経営の考え方や実際の取り組みを考察するとともに、澤邉教授が事例から得られる知見を理解するための整理をした。

第3部では、サステナビリティと金融・資本市場の今後のあり方について、金融庁、京都大学、アセットマネジメントOne株式会社、みずほ証券が、産官学それぞれの観点で、座談会にて討議を行った内容を収録した。

あとがきに代えてでは、幸田博人特任教授が、日本における「産官学連携」の歴史的な位置づけや取り組みを踏まえつつ、サステナビリティ時代の産学の役割や、産官学連携の視点からの本書の意味合いなどをまとめている。

「サステナビリティ経営」を戦略の核にしない企業は、今後生き残れない! 

いま世界で、本格的にサステナビリティを軸にした経営改革(サステナビリティ・トランスフォーメーション=SX)に取り組む企業が増えています。
SX先進企業は、CO2(二酸化炭素)排出ゼロ(ゼロエミッション宣言)を目標に打ち出し、企業内だけでなく、取引先を含めたサプライチェーン全体で、ビジネスの根幹から環境や社会に配慮するために、事業ポートフォリオ・ビジネスモデルの根本的見直しや、事業自体の再創造に取り組んでいます。
こうしたグローバルな巨大企業の方針変更は、当然、サプライチェーンに属する数多くの取引先にも影響が及び、対応できない企業は脱落していきます。つまり、自社が望もうが望むまいがサステナビリティ経営に向き合う必要があるのです。
サステナビリティ経営のムーブメントは、日本にも押し寄せています。ところが、日本企業の危機意識は残念ながら希薄で、「利益につながる事業の本丸」とまでは本気で考えていないところが大半です。その結果、各社ともそれなりのコストと人をかけてこのテーマに取り組んでいるにもかかわらず、どこか「事業の本丸とは別世界で繰り広げられるアピール合戦」の様相を呈しています。
本書『SXの時代』は、読者の方々を、こうした「ムダなサステナビリティ・SDGs合戦」から解放すべく、著者であるPwC Japanグループの敏腕コンサルタントが、読者のみなさんを「本当のサステナビリティ経営」へといざないます。サステナビリティ経営の基本から、利益を出すための要諦、KPIを設定したマネジメント方法まで、数多くの事例とともにわかりやすく解説しました。