IPOがわかる本おすすめ5選。注目の新刊・ロングセラーも

■経験に長けた専門家チームが解説するＩＰＯ入門書の決定版■

ＩＰＯとは、「Initial（最初の）Public（公開の）Offering（売り物）」の略称で、未上場企業が、新規に株式を証券取引所に上場し、投資家に株式を取得させることをいいます。

昨今では、上場要件が緩和されたプロマーケットへの上場を、事業承継やブランド構築、信用力向上などの手段として中小企業が検討するケースが増えているのも特筆すべき点です。

本書は、株式公開を検討する関係者向けの入門書。
ＩＰＯの実務経験に長けた、財務会計・法務・労務それぞれの専門家が、企業がクリアすべき各種課題を網羅・整理し、着実に実行に移すための流れを、図解入りでわかりやすく解説します。

著者は、実際に社外役員、監査法人として上場を経験し、証券取引所のIPO面談を受けた経験を持つ５名の専門家。
高いスキルと知見を持つ稀有なメンバーが、本書だけのためにチームを組みました。
この一冊で必要な知識をすばやく身につけることができます。

IPO実務検定合格に向け効率的な学習が可能になるとともに、短期間で体系的・実践的な知識が身につく、上場準備実務担当者必携の1冊。

東証市場再編後の状況を踏まえ改訂。

N-2期からN+1期まで毎月何をやればいいのかがわかる!
証券会社と監査法人の両方を経験したコンサルタントだから書ける独自のノウハウがいっぱい。
用語索引・解説付。

IPOするメリットは?準備に何が必要か?どんなスケジュールで進める?新規上場を目指す経営者や実務担当者が知っておきたいポイントをステップごとにまとめてやさしく解説する!

日経平均がついにバブル後の戻り高値を更新し、株式相場は一足先に失われた25年を乗り越え、新しい時代に入ろうとしている。こうした相場が活況なときには、IPOも俄然活気づいてくる。
IPOと言えば、低リスクの抽選配分での投資が主流だが、それだけではもったいない! IPO直後にはボラティリティの非常に大きな局面がやってくるが、ここにも必勝法が存在するのだ。
長年、このIPOセカンダリーへの投資で利益をあげている著者が、秘蔵のノウハウを伝授!! このノウハウを身につければ、短期間での資産倍増、いや10倍増も夢ではない!!?

内部監査は面白い！

IPO準備企業へ飛び込んだ 若手内部監査人「汐田はるか」。 
戸惑いつつも社内外の温かい支援を受けながら、 内部統制の本質に向き合い、内部監査人として成長していく。 
これまでになかった、内部監査人の成長ストーリー！ 
内部監査の本質や醍醐味、キャリアの実際がわかる。

IPO、新規上場について知りたい人が最初に読む「定番書」を大幅リニューアル！　

IPOするメリットは？　準備に何が必要か？　どんなスケジュールで進める？
本書では、新規上場を目指す経営者や実務担当者が知っておきたいポイントをステップごとにやさしく解説します。

第6版では、2014年の初版刊行以来大きく変化しているIPO環境に対応するため、内容をゼロから見直し、全面改訂を実施しました。
単なるアップデートではなく、論点や構成を抜本的に刷新した、まさに新しいIPOの基本書です。
IPOのメリットや準備事項、スケジュールをわかりやすく解説するだけでなく、「なぜそうするのか」という背景や考え方まで丁寧に紹介します。

IPOを目指す経営者・実務担当者が、実践で使える「活きた知識」を身につけられる一冊です！

IPOと内部統制の基礎から実務までが身につく基本テキスト！ 

本書は、IPO（新規株式上場）と内部統制の基礎から実務までを体系的に学ぶための実践的なテキストです。上場準備企業に求められる経営管理体制やコーポレート・ガバナンス、リスク管理、内部統制の構築・運用・評価の考え方を、実務の視点からわかりやすく解説しています。また、近年の上場審査基準の動向やコーポレートガバナンス・コード2026年版の改訂内容にも対応し、最新の制度環境を踏まえた知識の習得を可能としています。 

一般社団法人日本経営調査士協会が主催する「IPO・内部統制実務士」資格試験の公式テキストとして編集されており、資格取得を目指す方はもちろん、上場準備会社の経営者・管理部門担当者、内部監査担当者、会計・法務・コンサルティング分野の専門家にとっても有益な一冊です。IPOの実現と企業価値向上を支える実務人材の育成を目的に、内部統制の本質と実践力を身につけるための基本書としてご活用いただけます。

労働者に由来する債務が増加する今、IPO時の労務コンプライアンスチェックが重要となっている。 

第２版では、働き方改革関連法の施行、パートタイム・有期雇用労働法の制定など、関連する法改正のフォローに加え、第９次社会保険労務士法改正で「労務監査」が明記されたことに鑑み、構成を見直すなど全面的に改訂作業を行っている。 

序章では、IPOの労務監査における社会保険労務士の役割・他の労務監査との相違点について概説。 
第１章では「準備期の労務監査」、第２章では「申請期の労務監査」として、労務監査の実務ポイントを解説している。 
第３章では「IPOのための人事労務管理」として、内部情報管理体制・内部者取引等防止策、反社会的勢力の排除体制、内部通報制度、情報セキュリティ、管理監督者に関する人事労務管理のポイントを解説している。

上場(IPO)審査における会計監査では、投資家保護の観点より、財務状況や企業業績において、証券会社と取引所による厳しい審査基準が設けられています。
一方で、人事や労務に関する労務監査においては、実施が義務付けられているわけではありません。
しかし、近年、働き方への関心が高まっていることもあり、以前にも増して、労務のコンプライアンスが重視される傾向にあります。
特に、労働時間(残業時間)の正確な管理、未払賃金や労働災害等の未然対策など、企業の継続性や健全性を重要視するIPO審査では、法令違反や不祥事が起きないような取組みや体制がとられている必要があります。

本書は、労務監査の実施者である社会保険労務士向けに、TOKYO PRO Marketの上場時における労務審査項目を紹介するとともに、監査項目の抽出選定から具体的な調査・監査方法を手順を追って解説しています。
また、監査契約書や監査報告書のひな型も惜しみなく紹介しています。

近年のコーポレートガバナンス改革や東証市場改革を受けて、企業の資本コスト経営は急速に浸透している。政府のスタートアップ育成支援も本格化するなか、日本でもスタートアップエコシステムが広がりつつある。今後も日本企業の新たな動きや事業再生を加速させるためには、リスクマネーの調達は大きな課題である。本書では、近年のIPOマーケットで何か起きているのか、なぜIPOを目指すのかを理解して、その実務に必要な諸制度の趣旨や内容を解説する。そして、ファイナンスの視点を重視して、企業の資本政策やオファリングに関するケーススタディーを取り上げることで、企業経営の実務において財務的な意思決定を合理的に行うことができるためのポイントを提示する。

会社の株式を売れる株式にするためにはどうすればよいのだろうか？
適正な株価・公開価格の理解からIPO準備・上場後の体制づくりまで

IPOの進め方を網羅・詳説した最新版。公開価格とファイナンス、エクイティストーリー、ディープテックの収益認識、SOの税務等も考察。

さらに充実した関係者の必携書!

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