日本経済がわかる本おすすめ5選。注目の新刊・ロングセラーも

アメリカの経済理論は、日本の実情に合っているのか？
「生産性」が上がっているのになぜ給料が上がらないのか！
日本の利益は、海外に流れている！
株高で誰が得する？

「生産性が上がらないから賃金は上げられない」 
「少子化対策は無駄で、一人当たりの生産性があがれば良い」
実状を黙殺し、都合の良い政策を乱発した結果、日本の三十年間が失われてしまった。不景気に怯えた企業は、溜め込んだ資本を海外投資したものの、その利益は、外国人の株式取得を通じて海外流出し続けている。なぜその利益が家計に還元されてこなかったのか。一九九七年の金融危機以降、間違い続けてきた日本の経済政策を分析し、今こそ押すべきリセットボタンを提示する。

「失われた30年」で日本の生産性は上がっているのに、実質賃金が上がらないのはなぜなのか？

最注目エコノミスト、渾身の書き下ろし
経済エリートたちの誤解をとき、論壇に一石を投ずる問題作‼

なぜ収奪されるのか？　どう回避できるのか？
労働法制、雇用慣行、企業統治、イノベーション……日本経済の長期停滞をよみとく際の「死角」や誤算を白日のもとに晒し、社会が陥りかけている「収奪的システム」から抜け出す方途を明示する。予測的中率に定評のある最注目のエコノミストによる、まったく新しい経済分析の渾身の快著。

実質賃金・生産性・物価にまつわる誤算／人手不足と残業規制という死角／日本型雇用制は生き残れる／略奪される企業価値　……
経済構造に関わるあらゆる謎が氷解する。

‘24年ノーベル経済学賞を得たアセモグルらの最新の論考も分かりやすく解説！

政治・産業・軍事・地政学・エネルギー・人口動態……テレビ・新聞のニュースではわからない日本の全体像
世界が注目する〝日本の戦略〟を日本人は知らない。
 
●なぜ、台湾有事が「日本有事」なのか
●なぜ、日本は株高で、低賃金なのか
●なぜ、金利が上がると大混乱になるのか
●なぜ、日本産業の本当の強さが「隠れて」見えないのか
 ……さまざまな疑問に、「表面的な答え」ではなく、ものごとの繋がりから理解できるつくりになっています。
 
ニュースで流れる「経済状況」「あの政策」が理不尽で理解不能に思えるかもしれません。
 しかし、日本経済の「仕組み」、抱えている「火種」、そして起こっている「現象と原因」がわかれば、進むべき「戦略」が見えてきます。
 
「思考停止」に陥らず複眼的でバイアスのない冷静な視点で日本経済を読み解く。そんな大人のための一冊です。

高市政権の経済政策を徹底検証する
責任ある積極財政と成長重視の政策の成功条件とリスクは何か？――。

本書は、2026年衆院選で国民的支持、とりわけ若者世代の圧倒的支持を得た高市政権が掲げる経済政策を徹底検証する。その背景には、「このままでは将来も豊かになれない」という切実な危機感と、「強く、成長する日本」を求める現実的な選択がある。

なぜ若者は「責任ある積極財政」と「成長する経済」を選択したのか。
なぜ今、積極財政と経済成長が必要なのか。
高市政権の政策を阻害する人たちは誰で、その目的は何か。
本書はこれらの問いに、データと理論の両面から明快な答えを提示する。

さらに本書の核心は、高市政権の経済政策「サナエノミクス」の本質に迫る点にある。それは単なる積極財政ではなく、官民連携による「危機管理投資と成長投資」を柱とする新しい産業政策である。従来の規制改革中心の政策の限界を踏まえ、経済安全保障の観点から産業政策を再評価し、その可能性とリスクを冷静に検討する。

「成長」なくして「豊かさ」は実現しない。
少子高齢化が進む日本において、再分配だけでは未来は開けない。成長戦略こそが持続可能な社会保障と国民生活を支える鍵であることを、本書は力強く訴える。

一方で、産業政策のリスクにも正面から向き合い、その失敗を回避するための条件を精緻に分析する。単なる政策礼賛ではなく、「助言付き応援歌」として、現実的かつ実践的な提言を提示する点に本書の価値がある。

政治・経済の大転換を読み解き、日本の未来を展望するための必読書。

【髙橋洋一氏推薦！】
サナエノミクスで日本はもっと豊かになる！
日本人はもっと楽に生きられる！！

家計・物価・年金に潜むウソを明かす。
成長投資のための国債発行は躊躇してはいけない！
「財政あっての経済」か、それとも「経済あっての財政」か。
国の借金が「財政破綻を招く」は大間違い！

日本が黄金時代を築くための新しい教科書

1990年代に深刻な低迷に陥ってから約30年、日本経済は惨憺たる状態が続きました。

第二次世界大戦後、これほど長期にわたって経済停滞に苦しんだ先進国は、ほかに類を見ません。

この「失われた30年」の間、度重なる消費税増税や社会保険料の引き上げによって、国民負担率は45％を超える水準に達した一方、賃金はなかなか増えず、中間層の家計貯蓄率は低下の一途をたどってきました。日本経済は、まさに壊れてしまったのです。

なぜこれほどの「大失敗」に陥ったのか？　

どうすれば、まともに「経済成長」できるのか？　

どうすれば、国民はもっと安心して生活できるようになるのか？

こうした疑問に、高市政権の経済ブレーンでトップエコノミストである会田卓司氏と松本賢氏が応える、渾身の一冊が『何が日本経済を壊したのか　「失われた30年」の謎を解く18の経済講義』です。

先生が生徒に講義するという親しみやすい形式によって、専門的な経済知識がなくても「経済の本質」を理解できるように書かれた「教養書」でもあります。

本書を読めば、「失われた30年」を生み出してきた”間違った常識”から解き放たれ、目からウロコの「正しい知識」を身につけることができます。

安心して暮らせる「日本経済」を築くために、全国民必読の一冊です。

企業の利益は5倍になった。
なぜ、日本人は豊かになれなかったのか？

バブル崩壊後35年の全軌跡を、膨大なデータと歴史から総点検。

産業、雇用、企業経営、財政、金融、社会保障。
すべてをつなぐと、日本経済を縮ませてきた「同じ構造」が見えてくる。

この国の成長は、どこへ消えたのか？
ニュースで聞く日本経済の問題が、この一冊ですべてつながる。

政治・経済・国際ニュース基本の45項目を各5ページで日経記者が超効率的に解説。
タイパ抜群の定番書。

日経平均はこの1年でどう変化し、これからどうなるのか
外国人政策はどう変わるのか
NISAとiDeCoの改正で何が変わるのか
不動産価格はこれからどうなるのか
日本の防衛力は十分か
トランプ政権の経済政策で米国経済はどう変わるのか
など、あなたの疑問に日経記者が答えます。

◎本書の特徴
(1)新聞・テレビでよく目にする最新ニュースから45項目を厳選。
(2)どこからでも読める、読み切りスタイル。興味のあるところだけをサクッと確認。
(3)豊富な図表・イラストで重要ポイントをビジュアルに。

格差拡大など破綻が露わの「市場万能」グローバリズム。それを取り繕おうとする自国中心主義も世界に災厄をもたらすだけ。どうやって抜け出すか!?　自己利益だけを追求することで起こる「合成の誤謬」を避けるため、民主的な経済計画を提唱。過去の経済計画の経験もふまえ、今の日本経済に新しい方向を提案する！

AIでいかに稼ぎ儲けるか? 日本の「勝ち筋」はどこにある?
「経営」と「AI」の第一人者が徹底指南!「AIビジネス書」の決定版。

「この本が、日本を変えていく力になればと思う」──松尾豊(人工知能学者・東大大学院教授) 

・「問う⼒」を発揮し、“AIのボス”になれ
・熾烈を極める⽶中AI開発バトルの最前線
・世界に出遅れた⽇本ゆえ、“リープフロッグ”戦略を
・内需&地⽅×AIが、巨⼤デジタル⾚字を解消する
・⼈⼿不⾜なのに移⺠が進まない⽇本こそ、AI導⼊を
・AI武装したブルーワーカーが新しい中間層になる未来
・AIで社会課題を解決──⽇本型モデルとして輸出せよ
・⽇本の中⼩企業300万社がAI⾰命を起こす時
・あなたの会社、業界、キャリアはどうなる?

戦後の経済発展の歴史を辿り,過去の経済問題との共通点と相違点を明らかにし,長期停滞から脱出するために何が必要かを考える。コロナ危機への対応,少子・高齢化とそれに伴う諸問題,岸田政権の「新しい資本主義」,今後の構造改革等の内容を加えた最新版。

1970年、日本経済新聞社に入社し、その後、産経新聞に移籍。現場経済記者歴50年余の現役記者でもある著者は、その間、数々の日本経済そして世界経済の重要な転換点に立ち会ってきた。高度経済成長の終焉、ニクソン・ショック、石油危機、プラザ合意、日米通商摩擦、バブルの崩壊、二十五年にわたるデフレ……。本書は、その節目節目に目撃者として居合わせてきた著者が綴る超体験的な戦後日本経済史である。日本経済再生のために、我々は、今こそこの歴史に学ばなければならない。

アベノミクスを主導し、日本をデフレ不況から救った、救国のベストセラー! ノーベル経済学賞に最も近いといわれる経済学の巨人が書いた、研究生活50年の集大成!! 著者は、日米欧の学者たちにインタビューを行ない、すでに100人以上から聞き取りを行なっているが、ほとんどすべての俊才が、潜在成長率のはるか下で運営されている日本経済を「ナンセンスだ」と考えていた。日本復活は世界の常識だったのだ!

日本経済はなぜ衰退したのか？ 物価や賃金はなぜ長期間低迷し続けたのか？ 政府の巨額の借金をどうすべきか？ 日本経済が抱える課題を「自分ごと」として捉えて，少子化対策や財政健全化，生産性向上などの解決策を読者自身が考えながら学べる新しい入門書。

現時点での最新のデータと問題意識に基づいて、日本経済のトピックスを解説する。近年のインフレの動向も網羅。