日本経済がわかる本おすすめ5選。注目の新刊・ロングセラーも

現時点での最新のデータと問題意識に基づいて、日本経済のトピックスを解説する。近年のインフレの動向も網羅。

政治・産業・軍事・地政学・エネルギー・人口動態……テレビ・新聞のニュースではわからない日本の全体像
世界が注目する〝日本の戦略〟を日本人は知らない。
 
●なぜ、台湾有事が「日本有事」なのか
●なぜ、日本は株高で、低賃金なのか
●なぜ、金利が上がると大混乱になるのか
●なぜ、日本産業の本当の強さが「隠れて」見えないのか
 ……さまざまな疑問に、「表面的な答え」ではなく、ものごとの繋がりから理解できるつくりになっています。
 
ニュースで流れる「経済状況」「あの政策」が理不尽で理解不能に思えるかもしれません。
 しかし、日本経済の「仕組み」、抱えている「火種」、そして起こっている「現象と原因」がわかれば、進むべき「戦略」が見えてきます。
 
「思考停止」に陥らず複眼的でバイアスのない冷静な視点で日本経済を読み解く。そんな大人のための一冊です。

好評のロングセラー・テキストが大幅リニューアル。基礎から発展まで体系的に学べる構成に変更し、学びやすさがさらに向上。インフレ、格差、デジタル化の動向に加え、新型コロナが浮き彫りにした日本経済の課題も網羅。学生やビジネスパーソンの必携書。

★★★戦後復興から世界一の日本になるまでの流れがわかる！
焼け跡からの復興、奇跡の高度成長を経て世界一の経済大国になった日本。その復興と高度成長の過程を、著者自らの経験と重ねて語ります。

★★★長期停滞から脱出するヒントがわかる！
バブル崩壊後、なぜ長期停滞から脱出できなかったのか。これからの日本経済の歴史を新しい可能性を追求する過程とするため、その原因を探ります！

★★★戦後を振り返るための年表付き！
1945年から2024年までの日本と世界の主な動きを掲載。自分史記入欄に自分史を書き込むことで、戦後日本経済が有機的、立体的に理解できます！

アメリカの経済理論は、日本の実情に合っているのか？
「生産性」が上がっているのになぜ給料が上がらないのか！
日本の利益は、海外に流れている！
株高で誰が得する？

「生産性が上がらないから賃金は上げられない」 
「少子化対策は無駄で、一人当たりの生産性があがれば良い」
実状を黙殺し、都合の良い政策を乱発した結果、日本の三十年間が失われてしまった。不景気に怯えた企業は、溜め込んだ資本を海外投資したものの、その利益は、外国人の株式取得を通じて海外流出し続けている。なぜその利益が家計に還元されてこなかったのか。一九九七年の金融危機以降、間違い続けてきた日本の経済政策を分析し、今こそ押すべきリセットボタンを提示する。

隠蔽された現実を経済データからあぶりだす

「デフレ脱却」「賃金と物価の好循環」「人手不足」「責任ある積極財政」
荒唐無稽な政策キャッチフレーズに惑わされるな！
階級や利害の対立を直視し、健全な社会をつくる

異次元緩和が実現したのは円安と株高だけであった。恩恵を受けたのは輸出企業と投資家。多くの国民は蚊帳の外に。コロナ禍以降、混迷はより深まる。交易条件の悪化、実質円安の進行、実質賃金の低下。私たちの経済状況は悪化の一途をたどっている──。マクロ経済学の第一人者が、データを丹念に読み解き、とくに九〇年代以降の日本経済の変貌ぶりを診断。まっとうな保守主義の立場から、理論と実証を通じて政策を批判的に検証し、進むべき道筋をはっきりと照らす。

【髙橋洋一氏推薦！】
サナエノミクスで日本はもっと豊かになる！
日本人はもっと楽に生きられる！！

家計・物価・年金に潜むウソを明かす。
成長投資のための国債発行は躊躇してはいけない！
「財政あっての経済」か、それとも「経済あっての財政」か。
国の借金が「財政破綻を招く」は大間違い！

日本が黄金時代を築くための新しい教科書

高市政権の経済政策を徹底検証する
責任ある積極財政と成長重視の政策の成功条件とリスクは何か？――。

本書は、2026年衆院選で国民的支持、とりわけ若者世代の圧倒的支持を得た高市政権が掲げる経済政策を徹底検証する。その背景には、「このままでは将来も豊かになれない」という切実な危機感と、「強く、成長する日本」を求める現実的な選択がある。

なぜ若者は「責任ある積極財政」と「成長する経済」を選択したのか。
なぜ今、積極財政と経済成長が必要なのか。
高市政権の政策を阻害する人たちは誰で、その目的は何か。
本書はこれらの問いに、データと理論の両面から明快な答えを提示する。

さらに本書の核心は、高市政権の経済政策「サナエノミクス」の本質に迫る点にある。それは単なる積極財政ではなく、官民連携による「危機管理投資と成長投資」を柱とする新しい産業政策である。従来の規制改革中心の政策の限界を踏まえ、経済安全保障の観点から産業政策を再評価し、その可能性とリスクを冷静に検討する。

「成長」なくして「豊かさ」は実現しない。
少子高齢化が進む日本において、再分配だけでは未来は開けない。成長戦略こそが持続可能な社会保障と国民生活を支える鍵であることを、本書は力強く訴える。

一方で、産業政策のリスクにも正面から向き合い、その失敗を回避するための条件を精緻に分析する。単なる政策礼賛ではなく、「助言付き応援歌」として、現実的かつ実践的な提言を提示する点に本書の価値がある。

政治・経済の大転換を読み解き、日本の未来を展望するための必読書。

上巻に引き続き下巻も全面改訂が完了。インフレ昂進のなか価格据え置きで販売開始。
読みやすくして、日本経済の全体像が一層把握しやすくなりました。

【記述上の基本方針】
●高校日本史の教科書をベースとしつつそれを発展させた、丁寧な記述で独習の可能な概説書を目指す。
●経済史という分野の特徴を考慮して、複数のデータを長期的に比較して経済現象を評価できるように努めている。この「長期的」とは、十年間程度から事象によっては数百年間でデータを活用することを意味している。
●経済現象の因果関係を深く理解するために、一般の歴史概説書で使用されているような、関連性の薄い多分野の項目を盛り込む「編年体」流ではなく、絞り込んだ項目ごとの時間軸を重視する「紀伝体」流で記述する。

【記述上の工夫】
●基本的には、概説書の通常の書き方と同じように文章で具体的に記述する。
●ただし文章で説明しづらい場合は、理解を助けるために図表・画像等を活用する。この目的のため、とくに図表は通常よりも詳細なものを作成している。
●場合によっては、文章・図表のみならず数式を加えて説明をおこなうこともある。これは一般の歴史書では珍しいことであろう。
●以上の特徴は、左側の画像で確認してほしい。

【記述内容の留意点】
●対象分野として、GDP・人口から産業・企業等にいたる実体経済面のほか、貨幣量・金利などの金融経済面も積極的に取り入れている。
●各現象・各政策の具体的な内容や製造方法・製品特性等の産業情報を個別に解説している。
●歴史現象の評価にあたっては、通説を中心に記述するが特定の学派・集団の考え方も紹介している。
●関連する経済理論にも言及し、因果関係のほか事象・政策の影響や効果まで踏み込んで解説している。

国際的な統計の現状,作成方法に関する議論・ガイドラインを紹介し,それと対比して,日本の統計の特徴を説明。さらに日本の統計作成体制が分散型に設計されたことによる統計調査の体系化などの課題を明らかにする。日本の主要統計や統計情報を説明するBOXも充実。

ジャパンアズナンバーワンと言われた日本は、1997年以降、先進国の中で唯一賃金が下がり続けている。「経済大国」であった要因を分析し、それが格差・貧困の拡大する社会へと転換していった構造を、企業経営の変貌、米国の対日要求への対応、グローバル化の中での産業競争力の低下から明らかにし、衰退からの脱出の道を示す。

よく聞くけど、よく知らない。そんなニュースを日経記者が解説！
トランプ関税、外国人問題、消費減税など、豊富な図表とビジュアルで、経済の気になる疑問にわかりやすく答えます。

「トランプ関税は世界経済にどんな影響をもたらすのか」
「『令和のコメ騒動』の原因や今後の見通しは」
「外国人人口はどれくらい増えているのか」
「消費税は減税すべきなのか」
「韓国の新大統領就任によって日韓関係は今後どうなるのか」

など、今押さえておきたい45個のテーマを厳選。
各分野に詳しい日経記者が、その背景から将来の展望までまるっと深掘りします。

人手が足りない!
個人と企業はどう生きるか?
人口減少経済は一体どこへ向かうのか?

なぜ給料は上がり始めたのか、経済低迷の意外な主因、人件費高騰がインフレを引き起こす、人手不足の最先端をゆく地方の実態、年間労働時間200時間減のワケ、医療・介護が最大の産業になる日、労働参加率は主要国で最高水準に、「失われた30年」からの大転換……
10万部突破ベストセラー『ほんとうの定年後』著者がデータと取材で明らかにする、先が見えない今こそ知りたい「10の大変化」と「8つの未来予測」――。

日本という後発国のキャッチアップの観点から,江戸期から現代まで時代ごとにビジョンや課題を提示し,さまざまな学説や研究を紹介しながら読み解いていく。過去や現在の途上国・新興国との比較もまじえて考察し,平成以降の日本の長期経済停滞も跡づける。