【2026年1月】日本経済がわかる本おすすめ5選

現時点での最新のデータと問題意識に基づいて、日本経済のトピックスを解説する。近年のインフレの動向も網羅。

ジャパンアズナンバーワンと言われた日本は、1997年以降、先進国の中で唯一賃金が下がり続けている。「経済大国」であった要因を分析し、それが格差・貧困の拡大する社会へと転換していった構造を、企業経営の変貌、米国の対日要求への対応、グローバル化の中での産業競争力の低下から明らかにし、衰退からの脱出の道を示す。

日本経済はなぜ衰退したのか？ 物価や賃金はなぜ長期間低迷し続けたのか？ 政府の巨額の借金をどうすべきか？

日本経済が抱える課題を「自分ごと」として捉えて，少子化対策や財政健全化，生産性向上などの解決策を読者自身が考えながら学べる新しい入門書。

好評のロングセラー・テキストが大幅リニューアル。基礎から発展まで体系的に学べる構成に変更し、学びやすさがさらに向上。インフレ、格差、デジタル化の動向に加え、新型コロナが浮き彫りにした日本経済の課題も網羅。学生やビジネスパーソンの必携書。

なぜ収奪されるのか？　どう回避できるのか？

「失われた30年」で日本の生産性は上がっているのに、実質賃金が上がらないのはなぜなのか？　

労働法制、雇用慣行、企業統治、イノベーション……
日本経済の長期停滞をよみとく際の「死角」や誤算を白日のもとに晒し、社会が陥りかけている「収奪的システム」から抜け出す方途を明示する。

予測的中率に定評のある最注目のエコノミストによる、まったく新しい経済分析の渾身の快著。

実質賃金・生産性・物価にまつわる誤算／人手不足と残業規制という死角／日本型雇用制は生き残れる／略奪される企業価値　……
経済構造に関わるあらゆる謎が氷解する。

‘24年ノーベル経済学賞を得たアセモグルらの最新の論考も分かりやすく解説！

アメリカの経済理論は、日本の実情に合っているのか？
「生産性」が上がっているのになぜ給料が上がらないのか！
日本の利益は、海外に流れている！
株高で誰が得する？

「生産性が上がらないから賃金は上げられない」 
「少子化対策は無駄で、一人当たりの生産性があがれば良い」
実状を黙殺し、都合の良い政策を乱発した結果、日本の三十年間が失われてしまった。不景気に怯えた企業は、溜め込んだ資本を海外投資したものの、その利益は、外国人の株式取得を通じて海外流出し続けている。なぜその利益が家計に還元されてこなかったのか。一九九七年の金融危機以降、間違い続けてきた日本の経済政策を分析し、今こそ押すべきリセットボタンを提示する。

バブル崩壊から金融危機、アベノミクス、そして金融正常化へ。
海外投資家は、日本経済と金融市場の何を視て、いかに動いたのか?
その主要な投資戦略を、7大トレードに分類し検証。
中央銀行から外資系投資銀行、アカデミアへと活動の領域を拡げる鋭才のエコノミストが、市場のダイナミクスを解き明かす。

国際的な統計の現状,作成方法に関する議論・ガイドラインを紹介し,それと対比して,日本の統計の特徴を説明。さらに日本の統計作成体制が分散型に設計されたことによる統計調査の体系化などの課題を明らかにする。日本の主要統計や統計情報を説明するBOXも充実。

日本がこれまで経験してきた経済事象に対して、当時の日本の状況やその背景、政策対応、海外との関係性などを検証するとともに、経済政策の在り方についてやさしく解説するテキスト。

経済発展の軌跡、国土と人口、産業構造、労働、金融、財政、国際収支、国民生活まで幅広く日本経済の実態を点検できる定番図説の改訂版。

日銀の金融緩和策とアベノミクス、米中貿易戦争、パンデミック下で迫られるデジタルトランスフォーメーション、脱炭素化などの構造変革など、2013年の第四版以降の激変を加味した。

よく聞くけど、よく知らない。そんなニュースを日経記者が解説！
トランプ関税、外国人問題、消費減税など、豊富な図表とビジュアルで、経済の気になる疑問にわかりやすく答えます。

「トランプ関税は世界経済にどんな影響をもたらすのか」
「『令和のコメ騒動』の原因や今後の見通しは」
「外国人人口はどれくらい増えているのか」
「消費税は減税すべきなのか」
「韓国の新大統領就任によって日韓関係は今後どうなるのか」

など、今押さえておきたい45個のテーマを厳選。
各分野に詳しい日経記者が、その背景から将来の展望までまるっと深掘りします。

◎本書の特徴
・豊富な図表とビジュアルで直感的に理解できる
・１項目完結の読み切りスタイルで、気になる話題からすぐ読める
・通しで読めば、日本経済の今の全体像がつかめる
・巻頭特集「３Graphics」では、３つのイラストでニュースを表現。文字ではわかりにくいニュースの構造を一目で把握できる

◎こんな人におすすめ
・就活や面接に備えて、この１年のニュースを手早く復習したい
・“おすすめニュース”だけでなく、社会全体の流れをつかみたい
・毎日ニュースを見ているけれど、「説明して」と言われたらとまどう

経済や社会に詳しくない人でもスラスラ読める一冊。
今の日本社会を語る上で、必読の入門書です。

日本という後発国のキャッチアップの観点から,江戸期から現代まで時代ごとにビジョンや課題を提示し,さまざまな学説や研究を紹介しながら読み解いていく。過去や現在の途上国・新興国との比較もまじえて考察し,平成以降の日本の長期経済停滞も跡づける。

「一国の経済成長と密接な関係があるのは、株価ではなくて生産性上昇率である。2010年代も含めて日本を『失われた30年』と言うなら、米国も大局的には『失われた30年』であり、米国の方が途中で少し良い時期があっただけにすぎない。」（本書第2章「正しい『成長戦略』の難しさ」から）

著者は、白川方明、黒田東彦の2人の総裁を支えた元日本銀行理事。現在はエコノミストとして活躍している。デフレ脱却を目指したアベノミクス、日銀による異次元の金融緩和の前提としてあった日本経済をめぐる「通説」が果たして正しかったのだろうか。この10年の金融財政政策を総括し、新たなフレームを提示する。

戦後復興から世界一の日本になるまでの流れがわかる！
焼け跡からの復興、奇跡の高度成長を経て世界一の経済大国になった日本。その復興と高度成長の過程を、著者自らの経験と重ねて語ります。

長期停滞から脱出するヒントがわかる！
バブル崩壊後、なぜ長期停滞から脱出できなかったのか。これからの日本経済の歴史を新しい可能性を追求する過程とするため、その原因を探ります！

戦後を振り返るための年表付き！
1945年から2024年までの日本と世界の主な動きを掲載。自分史記入欄に自分史を書き込むことで、戦後日本経済が有機的、立体的に理解できます！

人手が足りない!
個人と企業はどう生きるか?
人口減少経済は一体どこへ向かうのか?

なぜ給料は上がり始めたのか、経済低迷の意外な主因、人件費高騰がインフレを引き起こす、人手不足の最先端をゆく地方の実態、年間労働時間200時間減のワケ、医療・介護が最大の産業になる日、労働参加率は主要国で最高水準に、「失われた30年」からの大転換……
10万部突破ベストセラー『ほんとうの定年後』著者がデータと取材で明らかにする、先が見えない今こそ知りたい「10の大変化」と「8つの未来予測」――。

短期間で急成長を遂げた後、ゼロ成長、人口減少、高齢化、デフレ等の課題に直面してきた日本経済を詳しく検証する日本経済論の決定版

経済政策を住宅や医療、環境など生活全般を含む「広義の経済」と位置づけ、日本経済の状況と政策の実態を総合的に解説。日常の暮らしから世界とのつながり視野を広げ、政策の歴史的背景や矛盾・利害対立をふまえつつ課題解決の方向を探る。さらに地域経済循環やオーガニック給食、市民発電など、公共の復権を目指す希望のもてる実践例を紹介する。

日本経済は構造的問題を抱えている。1990年代以降、多くの指標が長期にわたる日本経済の低迷を示してきたが、抜本的な改革には手をつけられることはなく、25年以上が浪費した。数年来、大規模な金融の量的緩和が問題を解決するような錯覚を与えているが、幻想にすぎない。事実、株価こそ上がったもの、実態経済が回復する兆しは見えない。危機的な状況にある日本経済のリアルな実態とはいかなるものか。

本書はリアルな日本経済の入門書である。単に日本経済の現状がどうなっているかを説明するだけではなく、現状の認識の上に立って、どこにどのような問題があるかを明らかにし、問題の処方箋を呈示している。
日本経済は様々の困難な問題を抱えている。とりわけ問題なのは、1990年代の中ごろをピークとして、さまざまな経済指標が減少傾向を示している点だ。背景には、人口構造が高齢化しつつあるという問題があるが、それだからこそ、経済の生産性を向上させる必要に迫られている。
しかし、日本では、この3年間、金融緩和政策に大きな関心が集まり、日本経済の抱える問題が金融緩和によって解決されるような錯覚に陥ってきた。しかしながら、結局のところ、未曾有の量的緩和政策は、株価を一時的に上昇させただけで、実態経済は依然として低迷している。日本経済の抱える問題は、金融緩和だけで解決できるものでないのだ。
日本はこの3年間という貴重な時間を無為に過ごし、無駄にした。しかし今からでも遅くはない。日本経済の発展のためになすべきことはたくさんある。それを明らかにするのが本書の目的だ。

日本経済の過去・現在・未来について問う、知る、考えることを企図、現在ある経済システムの源流を戦時期に求め、歴史・データ・理論を三本柱にして様々な視点から日本経済の姿を浮かび上がらせる。政治、経済、社会などの問題は学問的な「分析」が相当蓄積されているが、それらの「統合」を行う作業は十分とはいえない。こうした意識から、日本経済を幅広く見直し、今回の改訂では少子化と働き方の多様化を意識しながら記述の全面的な刷新を行う