BCPがわかる本おすすめ5選。注目の新刊・ロングセラーも

IT企業インフォコムは、1995年の阪神・淡路大震災をきっかけに安否確認システムを開発しました。
その後30年にわたって積み重ねてきた防災・危機管理のノウハウを、企業防災およびBCP（事業継続計画）として体系的にまとめたのが本書です。
企業の防災担当者はもちろん、経営層や総務、人事の方々にも役立つ、実務と経営をつなぐ実践的な一冊です。

小規模事業者と中小企業の経営者の方々が BCP（事業継続計画）でするべきことを丁寧に解説。

第２版では、自然災害に加えて、事業継続に大きな影響を及ぼした新型コロナ感染症も想定。

300事業所以上のBCP作成を支援してきたノウハウが詰まった1冊！
本書のフォーマットを使って【悩まず】【最短で】BCPをつくろう！

令和6年度介護報酬改定において「BCP（業務継続計画書）が未作成だった場合の基本報酬の減算」が設けられました。

本書では、300以上の介護事業所のBCP作成を支援してきた著者が作成したフォーマットをもとに、作成ポイントなどを解説。
BCPの作成をすぐに始められる1冊です。

▼こんな方に特におすすめ
「BCPの概要は知っているけど、まだ作成していない」
「できるだけ短時間でBCPを作成したい！」
「BCPを作成しようとしたけど、途中で断念してしまった……」

被災時におけるBCP 〔事業継続計画〕策定のためのポイントがわかります! 

中小企業をメインとした「防災対策」と「BCP 〔事業継続計画〕」について解説。
大地震、大型台風による強風や河川の氾濫、新型コロナウイルスなど、自然災害と常に隣り合わせでいる時代となりました。
特に中小企業では、自然災害への対策が不十分である企業も多く、その準備状況にはばらつきがみられます。
そこで、中小企業における防災対策の向上を目的として、自社の被害を最小限に抑えるために必要な災害発生時の対応や復旧活動、さらにはBCP 〔事業継続計画〕策定のポイントなどをわかりやすく解説しました。
また、被災時において直面する人事労務・税務関係の諸問題についても、「Q&A形式」で詳しく解説しています。
自社の防災対策をお考えの中小企業経営者の方に必携の書!

昨今のウクライナ情勢や中東情勢の緊迫化による重要資源の価格高騰・調達難、地球温暖化による自然災害の頻発・激甚化、ＡＩに代表される目覚ましい技術革新、そして著名な大企業に甚大な被害を与えるサイバー攻撃の多発など、社会・経済・技術環境は目まぐるしく変化し、事業継続上の脅威も多様化・複雑化しつつあります。 

このような時代にあっても、ＢＣＭの最重要の肝は以下の３点に集約されると考えます。 

１．ＢＣＰの改善：変化する内外環境、そして訓練や実際のインシデント対応から得られた教訓に基づき、ＢＣＰを最新化し改善すること。 
２．教育・訓練の実施：策定したＢＣＰを役職員１人ひとりが理解し、いざという時に適切に動けるようにするための、実践的な教育や訓練を継続すること。 
３．経営層の関与：自社の危機管理の基本方針が含まれるＢＣＰを理解し、事業継続上の課題を認識するとともに改善の方向性を示すこと。 

上記のいずれも本書では触れていますが、特に「ＢＣＰの改善」の実務は第２版でアップデートを行っており、より実効的かつ強固なものとできるような示唆を与えています。

『BCPはジギョケイから始めよう』
事業継続は、防災ではなく経営です。
地震や豪雨などの自然災害、感染症、サイバー攻撃など、企業や組織を取り巻くリスクは複雑化しています。今、求められるのは災害への備えだけではなく、変化に強く事業を継続できる経営です。

本書では、国の法律に基づくBCP認定制度「ジギョケイ（事業継続力強化計画）」を、単なる認定制度ではなく、企業や組織の事業継続力と経営力を高めるためのマネジメントツールとして解説します。
ジギョケイとBCPの関係、経営者・マネジメント層の役割、PDCAによる継続的改善、AIの活用、実践事例、計画サンプルなどを、豊富な図表とともに実務に即してわかりやすく紹介しています。
企業の経営者・役員をはじめ、総務・経営企画・危機管理部門、公的機関、教育機関、医療・福祉法人など、組織の持続的な成長と事業継続力の向上を目指すすべての方におすすめの一冊です。

一般的な防災内容に留まらない、災害発生時に法律事務所が備えておくべきことを具体例を交えて解説した唯一の書。

災害発生時の一般的な防災対応だけでなく、書類・データ等の情報保護や、刑事事件等の時限のあるものの扱い、顧客対応、裁判所対応等、法律事務所特有の備えておくべきことについて解説。災害発生後、弁護士がどのような局面に陥ったか等、実例を交えて具体的に解説する。巻末にBCP概要表を掲載（読者限定ダウンロードコンテンツ有）。

様式は作ったけれど、動かせない――そんな介護現場のリアルな悩みを1冊で解決!
減算・指導対策はこれで万全!BCP(業務継続計画)の義務化に伴う「研修・訓練、どうやればいい?」に応える実践書。厚労省のひな形だけでは分からなかった、事業所の規模に合わせた具体手順や記録の残し方をプロが徹底解説。入所・通所・訪問、これ1冊で完全対応!

災害が非日常ではなくなりつつある今日、地域の一資源としてBCPを通じて地域に安全と安心を提供し、災害にも強い社会づくりの一助となることが求められています。 本書では、基礎知識や事前対策に加え、実践事例を交えて具体的な取り組みを紹介しています。さらに、本書と連動して、読者の皆さんにご覧いただける特設サイトをご用意しました。職場での研修用教材として、ご活用ください。

★本書の特典★
1 社会福祉施設・事業所のBCP1の内容が閲覧できる
2 災害、感染症のワークシートがダウンロードできる
3 1章、2章が動画で視聴(学習)できる(研修用として使える)
4 災害の訓練が動画で閲覧できる

リアルタイムに刻々と変化する医療需要にどう応えるのか? 災害時の資源制約された状況下で、どのようなBCPを策定すれば診療を継続し、地域住民の安全安心を守れるだろうか。
刻々と変化する医療需要、リアルタイムの限られた資源、災害時というリスク下でどのように判断し行動したらよいのだろうか。
病院が災害時にリスクを管理し、医療継続するためのBCP策定テキスト出来。

2024年4月から介護施設・事業所におけるBCP(業務継続計画）策定が義務化された。国の様式を用いながら、単なるアリバイ作りのためのBCPではなく、時間をかけずに確実に要件をクリアできる実効的なBCPを作成するポイントを紹介する。

福祉施設事業においては入居利用者等の生命と生活に深く関わるサービスを提供しているためBCPが必要とされる事業分野です。しかし残念ながら、内閣府のBCPに関する平成24年度実態調査では、「BCPを策定済みである」が4.5%と最も低い事業分野となっています。
そこで忙しく人手を余りかけられない福祉施設事業所の皆様に向けて、いざという時に使える実践的なBCPマニュアル策定のポイントをわかりやすく簡潔にまとめました。

事業継続計画（BCP＝Business ontinuity Plan）とは、企業の緊急事態発生時にもすみやかに事業を継続できる備えを明文化したものです。
近年頻発する自然災害や新型コロナウイルス感染症によるパンデミックにより関心が高まっています。
しかしながら、現実をみてみると戦略的・全社的に計画を作成して対応している企業は多くありません。政府の調査によると自社の対応に満足している企業は20％以下と報告されています。
また、BCP＝自然災害対策と捉えられがちですが、自然災害だけでなく近年はサプライチェーンの確保や大事故や企業内不祥事などもBCPも含まれます。
本書では、それを踏まえ、BCPについて基礎から応用まで現実的な解説をして実効あるBCPの策定方法を解説します。

本書、Chapter8は事例をもとにした業種業態特有の施策を記述しています。
同業他社、または異業種において、どのようなプランがあるのかを知り、自社の復旧プランに反映させることができます。